コラム

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新総務考 【その16】働き方の変革に挑む

2017年01月06日

■3部門が一体となって取り組む

 ICTツールの進化により、組織における働き方が変わってきています。
「働き方の変革」は生産性を向上させ企業価値を高める手段として、そして働く人々のワークライフバランスの改善が期待されています。
 デバイス、ならびにソフトウェアテクノロジーの進化により、セキュリティを考慮したさまざまなソリューションが提唱されています。

 創造的な仕事を担うナレッジワーカーにとって「いつでも、どこでも、安全に仕事ができる環境」は、一見 便利で生産性が高められそうに思われますが、各企業の社風や文化、職場・職種特性、そして社員の社会的成熟度など、組織の「場」の温度感を考慮しながら取り組むことが肝要です。

 組織の「働き方変革」はどの部門が推進していくのがよいのでしょうか。
 一般的には、ICTツールの知見がある情報システム部門がリードしている企業が多いと思われますが、私は、組織の「場」創りをプロデュースする総務人事FM部門も積極的に関与すべきテーマと考えています。

 現場の状況や働く人々の思いを熟知している総務FM部門、制度面(評価、コンプライアンスなど)を管掌している人事部門、そしてICTテクノロジー&ソリューションの知見を持つ情報システム部門が三位一体となり取り組んでいくことが必要です。

 そのためには、総務FM部門が各部門間相互の知見共有を進める体制や意識改革を促進させる「場」(機会)を創り、さらに、ICTテクノロジー&ソリューションの動向や人事制度の知見を高め、クロスファンクショナルコーディネーター兼「場」のプロデューサーとして貢献していくべきと考えています。

岡田 大士郎
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