現状、現物調査及びヒアリング結果をもとに、また移転・レイ変後のスペースや設備状態を考慮して、レイアウトや電話、OA機器等の設備に関する各基準を設定する。具体的には、ゾーニング、レイアウト、ワークステーション、什器の基準、そして電話やOA機器類の設備機器の基準である。このような基準を設定することで、個別対応をするのではなく、ある基準をもとに、同条件であれば一律同じレイアウトや設備環境を設定することができ、納得性が得られると同時に事務局の手間も省ける。また、その後のレイアウト変更の際も、その基準で対応することにより、統一感のとれたオフィス空間の維持が可能。当然、レイアウトは事務局が一方的に作成して工事にはいるのではなく、たたき台を基に各部門に了承してもらうことが必要である。よって、十分な理解の上で作成することになるので、調整期間が必要になり、早めにたたき台を作成しておくことが重要である。
（執筆：『月刊総務』）
