企業のグローバル化の流れに伴い、グローバル社内広報の必要性がここにきて急速に高まっています。
グローバル社内広報と言った場合、往々にして、海外にいる現地従業員のことだけを考えますが、海外進出していなくても、日本語が読めない外国人従業員が日本国内で働くケースは珍しくありません。どのようなパターンが考えられるか、図表（1）に示します。
グローバル社内広報と言ったときに、海外にいる現地従業員に向けて外国語の社内報を発行しようと、短絡的に考えるのではなく、自社にはどのパターンの従業員が存在するのかをまずは確認しましょう。というのも、情報が届かないところから、組織は弱くなりますし、情報が届かない従業員は疎外感を感じてしまうからです。
日本人従業員と外国人従業員の持っている情報と理解力には大きな差が存在します。例えば、日本国内の工場で働いている従業員は、自分たちが作っている物が何であるか理解しているが、海外の現地従業員は自分たちが作っている物が何であるかすら分からない、そのような実態の企業もあると聞きます。そのような状況において、双方に全く同じ情報を与えたとしても、海外現地従業員は理解しきれない可能性があります。
そのような状況も考慮して、図表（1）に記した従業員パターンへの対応を図表（2）に示します。
（執筆：ナナ総合コミュニケーション研究所）
