総務のトピックス

【連載】動画社内報:

動画社内報のススメ(第4回)
社内コミュニケーションでの動画活用のはじめ方(3)

2015-10-31 12:35

前回の記事はこちらからご確認ください;
動画社内報のススメ(第3回)社内コミュニケーションでの動画活用のはじめ方(2)

実践編(1):撮影の基礎

スマートフォンの普及により動画の撮影はグッと身近になりました。プライベートを含め、自分で動画を撮影したことがある人も多いと思いますが、撮影で失敗してしまった人もまた多いのではないでしょうか。

今回は、担当者ご自身で社内報用の動画を撮影する際のコツをご紹介します。


■最大のコツは『固定』すること

動画撮影で最もありがちな失敗は、画面が揺れてしまうことで見ていて不快な映像になるという失敗です。手持ち撮影でできるだけ揺れを少なくなるように工夫をしても、小さな揺れが生じることで見続けると不快になることがあります。
そのため、カメラを固定する三脚は欠かせないツールです。三脚は揺れを防ぐと共に、水平に保つ・上下左右に動かす操作をスムーズに行えるという利点があります。

『撮影機材の三種の神器』(連載第3回)

三脚がない場合には、机やキャビネットなどの水平にカメラを置けるものを利用するのも一つの方法です。

もし手持ちで撮影をするのであれば、カメラのグリップベルトが手にフィットするように調整し、両手でしっかりとカメラを支え、脇を締めて撮影することにより、揺れを低減することができます。

また、カメラだけでなくカメラワークとして画面を固定することも、後々の編集を考えると重要です。動画の撮影は自由度が高く演出方法も多彩なので、画面を左右に振る(パン)、上下に振る(ティルト)、拡大・縮小する(ズーム)をつい多用したくなってしまいますが、それにより編集のつなぎが上手くいかなくなるリスクもあります。撮影・編集に慣れるまでは、画面を固定して撮影することをお勧めします。


■『背景』『環境』に気を付ける

動画をどこで撮影するかは非常に重要です。特に『背景』を考えて撮影場所を決める必要があります。例えば、窓の側で撮影を行い、撮影開始時には昼間だったのに終了時には夜になっていたという場合、編集時にうまくつなげることが出来なくなってしまうことがあります。また、背景に目立つものが映ってしまい視聴者の視点がそちらに集中してしまう、背景や照明が暗すぎてネガティブな印象を与えてしまうといったことにも注意が必要です。

『環境』の面では、音に注意する必要があります。特に屋外で撮影をする場合、周囲の音にじゃまされて被写体の音声がかき消されてしまうことがあります。マイクを利用することで、多くの場合は声をクリアに収録することはできますが、例えば近くで工事などの大きな音が発生する環境では、ノイズが入りやすく音声が聞き取りにくくなりますので、そのような場所は避けたほうが無難です。
屋内であっても、空調の音が気になることがあります。会議室などで空調を調整できる場合には、撮影時だけ空調を止めるもしくは静音設定にした上での撮影が望ましいです。


■まとめ

動画を撮影する上で注意すべきことはまだまだありますが、まずは『固定』『背景』『環境』に気を付けてみてください。慣れるまでは演出や技巧に捉われすぎることなく、視聴者に不快感や違和感を感じさせず、本来伝えたい内容に集中して視聴してもらえるように、編集後の出来栄えをイメージして撮影に望むことが重要です。


□連載「動画社内報」トップ:
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□連載協力:株式会社Jストリーム(http://www.jstream.jp/)

 

【連載】動画社内報:

動画社内報のススメ(第3回)
社内コミュニケーションでの動画活用のはじめ方(2)

2015-10-19 17:33

前回の記事はこちらからご確認ください;
動画社内報のススメ(第2回)社内コミュニケーションでの動画活用のはじめ方(1)

事前準備(2):機材を用意する

動画の制作方法は「外部制作会社に発注をする場合」と「自社で制作する場合」の2パターンがあります。
動画による社内コミュニケーションの場合、情報の機密性や速報性を重視して自社で制作する企業も多いですが、その際に「情報の質」に大きく影響を与えるのが撮影機材です。

最近はスマートフォンのカメラ機能も高画質・高機能化が進み、アプリを使った編集なども簡単にできます。
社内キャンペーンでの簡単な収録や、展示会やイベントの様子をちょっと撮影したい時などの手軽な撮影機材として、スマートフォンを活用している企業も多いです。

ただ、やはりスマートフォンでは機能的に物足りないことも多く、継続的に動画による社内コミュニケーションを行うのであれば、最低限の機材は揃えておいたほうが良いでしょう。


■「三種の神器」はビデオカメラ、三脚、マイク

家庭用の撮影機材は、プロ用の機材と比較すると機能やクオリティ面で差があるのは事実ですが、最近は高品質、多機能化が進み家庭用でも十分な品質の撮影ができます。
ビデオカメラさえあれば、とりあえず撮影は可能ですが、ビデオカメラ、三脚、マイクの三点セットで揃えておくと撮影の幅も拡がります。

ビデオカメラは販売価格帯も幅広いですが、基本的には5万円前後のもので機能的にも十分です。フルHD画質、HDD録画またはメモリ録画できるものがおすすめです。最近は一眼レフやコンパクトデジタルカメラでも動画撮影が可能ですが、1回あたりの撮影可能時間が短く、手ブレ防止やズームなどの操作面でもビデオ専用カメラのほうが安心です。

三脚は、ビデオカメラを安定させ、きれいな映像を撮影するためには必須です。ビデオカメラ用のものを選びましょう。ビデオカメラ用三脚では、パン(撮影しながらカメラを左右に振ったりすること)に対応したパンハンドルがついており、これ一本で左右・上下に動かせます。材料と重量によって値段が変わりますが、7,000から10,000円くらいが目安です。

最後に、見やすい動画には、画質以上に音声が重要です。ビデオカメラに内蔵されているマイクは幅広く音を拾ってしまうため、クリアな音声にはマイクが不可欠です。5,000円くらいのもので問題ありません。


■動画の撮り方のパターンが拡がる機材

複数名が話すようなコンテンツを制作する場合、複数の音声入力を1つの音声として出力するポータブルミキサー(約5,000円から)も購入しましょう。使うマイクの本数にもよりますが、3つほど入力できるものを選べば十分です。マイクやミキサーの接続ケーブルは機材や設備により複数の形式がありますので注意しましょう。

また、視聴者が見やすい映像にするには明るさも重要です。必要に応じてLED照明+スタンド(1万円程度)も購入検討するとよいと思います。


■まとめ

社内コミュニケーションのちょっとした撮影にはスマートフォンで十分です。スマートフォンであれば広報担当者以外でも動画の撮影ができますし、動画による社内コミュニケーションを盛り上げるためには欠かせないツールと言えます。
ただし、機能が足りないために動画コンテンツの企画自体の幅が狭くなってしまったら本末転倒です。
無理なく継続的に動画コンテンツを企画していくためにも、必要最低限の三種の神器程度は事前に準備することをお勧めします。

□連載協力:株式会社Jストリーム(http://www.jstream.jp/


 

【連載】動画社内報:

動画社内報のススメ(第2回)
社内コミュニケーションでの動画活用のはじめ方(1)

2015-10-01 16:51

印刷社内報やWeb社内報にもそれぞれメリットがありますが、動画を使った社内コミュニケーションの最大のメリットは情報伝達力の高さです。最近では、そのメリットを上手く活用している企業も増えてきています。
まずは、『第12回全国社内報企画コンペティション』のWEB部門で、株式会社クロスカンパニーが「ゴールド企画賞」を受賞した『クロカンTV』をご覧ください。

http://youtu.be/Bx2pYhP0wBQ

※本動画は一般公開用です。普段の『クロカンTV』は社員とそのご家族やご友人向けに配信されています。

動画ならではの表現方法により出演者の感情がリアルに伝わってきて、見始めたら目が離せません。このように視覚的にわかりやすく、話し手の熱意や人柄までも表現できるのが動画のメリットです。
このメリットを活かせる場面として3つ挙げられます。

・社内広報:経営トップのメッセージや社内行事紹介などの情報伝達
・社内研修:営業・技術研修、コンプライアンス教育などの理解度向上
・情報共有:支社・支店紹介など従業員同士のコミュニケーション


今回は、動画を使うことで上記のような社内コミュニケーションをより効果的に行うための事前準備について解説します。


事前準備(1):動画のメリットを社内で共有する

印刷社内報やWeb社内報などの社内コミュニケーション方法がある中で、新たに動画を導入するわけですから『なぜ動画が必要なのか』という論理構築(社内への説明)が必要になるケースも多いです。また、事前に動画のメリットを社内で共有しておくと、撮影時などに社内の協力を得やすくなります。

そのため、ここでは社内コミュニケーションの活性化に直結する「情報の質」と「情報の発信量」という観点で動画のメリットを整理します。

■情報の質 ― わかりやすさの向上:

文章や画像だけの社内コミュニケーションでは、送り手の意図が正確に伝わらない/受け手側が間違った理解をしてしまうことが多くあります。動画には文字では表現しにくい音や動き、表情などをそのまま伝えられるというメリットがあるため、話し方のテンポや細かなニュアンス、その場の雰囲気などを臨場感たっぷりに表現することができます。

株式会社Jストリームが実施した調査でも、社員にとっての動画のメリットとして「理解しやすい・わかりやすいこと」(34.3%)が最も多く挙げられています。

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■情報の質 ― 速報性・同報性:

動画の活用でも特に、インターネットで配信した場合のメリットとして速報性が挙げられます。国内外の各拠点へ社員が実際に説明に回る場合や、印刷物やDVD等を郵送する場合に比べて情報伝達のタイムラグがなく、意思疎通のスピードアップにつなげることができます。

同報性という点でも、動画配信であれば基本的には場所に関係なく全従業員に向けて一斉に情報発信できます。また、ライブ中継を活用すればリアルタイムに会場の様子を伝えることができるため、一堂に会さなくても全社的な一体感を醸成することができます。

速報性・同報性という動画のメリットは、拠点数の多い企業ほど重視しています。前述のJストリームの調査でも、拠点数が多い企業ほど動画の利用率が高くなっており、国内拠点30箇所以上の企業の25%、海外拠点ありの企業の20%が社内での情報共有に動画を活用しています。

<企業内の情報共有・教育での動画利用率>
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■情報の発信量 ― コスト削減による情報量増:

社内コミュニケーションでは、1コンテンツあたりにかかる人的コスト(担当者が割いた時間)や金銭的コスト(実際に支出した金額)を押さえつつ、いかにしてコンテンツの数を増やしていくかが課題となります。

動画は一度収録しておけば何度でも視聴できるため、情報伝達の手段として生産性が高い方法と言えます。たとえば中途入社向けに研修が必要な場合、入社する度に同じ動画を見せればよいため、担当者が時間を割いて繰り返し研修を実施するコストを削減できます。

この例のように、人的コストや金銭的コストを削減しやすいコンテンツに動画を活用することで、削減したコストを使ってより多くの種類のコンテンツを発信することができるようになります。


■まとめ

社内コミュニケーションを実施する目的は企業ごとに様々ですが、「情報の質」と「情報の発信量」が大切であることは普遍だと思います。印刷社内報で十分なケースもあると思いますが、既存の方法で「情報の質」と「情報の発信量」に課題をお持ちの企業は、動画の活用も検討されてはいかがでしょうか。

□連載協力:株式会社Jストリーム(http://www.jstream.jp/)

 

【連載】動画社内報:

「動画社内報のススメ」連載開始にあたって

2015-10-01 09:40

社内コミュニケーションが難しい時代に

アベノミクスにより、国を挙げてのダイバーシティ推進のための諸施策が進行しています。女性活用、高年齢者や障がい者の雇用促進、そして雇用形態の多様化。さまざまな価値観を持ったメンバーが同一の組織内でそれぞれの役割を担い、協力して組織のパフォーマンスを上げていかなければならない時代となっています。

さらに、クローバル化を推し進めている企業では、外国籍の社員が日本人よりも多いというケースも珍しくありません。国内におけるダイバーシティの進展、そして、企業活動のグローバル化により、メンバーの多様化が進み、組織内の文化の多様化が進んでいます。
このようなさまざまな価値観を持つメンバーのベクトルをそろえ、組織の共通する目標に向かって行動を起こしてもらうにはどうしたらよいのでしょうか。言葉も違えば文化も違うメンバーに経営理念を浸透させるにはどうしたら良いのでしょうか。

今ほど、コミュニケーションが難しい時代はありません。経済、社会環境の変化が激しく、また、M&Aにより、一瞬のうちに社風が異なる会社にならなければならない事態もあり得ます。俊敏な動きの前提には、組織内のコミュニケーションが活発に、そして確実に行われる必要があります。

動画を活用する企業が増えている

昨今、印刷社内報とWeb社内報の併用が当たり前のようになってきました。また、ICTの進展により、社内コミュニケーションメディアも進化しています。ここにきて、動画社内報も増えてきています。なぜ、動画の活用が増えてきているのでしょうか。

動画を活用する最大のメリットは、情報伝達力の高さです。話し手の熱意や人柄までも表現できるので、想いを伝えるには適したメディアであるといえます。

また、動画の場合、いつでも、どこでも、また分割して視聴することができる、そのように判断できるので、忙しい社員も閲覧するための時間確保がしやすいでしょう。
一方、映像を撮影、編集するのには手間もかかり、費用も掛かると、二の足を踏むケースもあるでしょう。

本連載にご協力いただいている株式会社Jストリームさんは、1997年の設立以来、動画の制作・配信に関わる総合的なサービスを提供し、動画活用を企業にとって極めて身近なものとしてくれました。もはや、撮影や動画編集のための専門スタッフを雇用する必要はありません。これまで必要とされてきた専門企業への外注というプロセスも、これからは省くことができます。社内広報を担当する誰もが簡単に、身近な機材で気軽に撮影をし、巷溢れるユーザーフレンドリーなフリーソフトを活用して編集し、セキュアな環境で社内に発信することができる時代となったのです。

そして、このような環境変化、ICTの革新的な進歩という現実に気付いていない方が未だ多くいらっしゃるということも事実です。

そこで、今回、動画の活用事例とともに、動画を手軽に編集し、視聴する方法をご紹介してまいります。リッチコンテンツである動画を活用し、効果のある社内コミュニケーションの実現のために、ぜひご参考にしてください。

  2015年10月1日

    ナナ総合コミュニケーション研究所 所長 
    『月刊総務』編集長
    豊田健一

 

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