近年各社で改定が行われ、以前のような商品名での区別（住宅火災保険、住宅総合保険、団地保険等）は無くなりつつあり、商品の一本化が進んでいます。
建物のタイプ（マンション／戸建）を選んだ後、建物タイプに応じた補償の範囲（ワイド・ベーシック・エコノミー等に分ける会社も有）や必要に応じてオプション補償を選択します。なお、共済商品としてJA「建物更生共済」や全労済「火災共済」県民共済「新型火災保険」などがあります。
なお、地震に対する補償は、一般的には地震保険を別途付帯しなければ補償されません。地震が原因の火災についても同様ですので、原則、地震保険を付帯することをお勧めします。
（執筆： 株式会社プラネット 専務取締役 鈴木伸尚）
