望ましいマスコミ対応としては、最新の正確な情報を伝えることである。問合せには出来るだけ早く対応し、その場で答えられないならば、判明後に確実に返答する旨約束する。説明は事実のみを簡潔に伝える。何が発生し、社内外の被害・損害状況の程度、そして、被害・損害拡大をどのように抑えるのか、その方策について伝える。その際、技術的なこと専門的な質問にも対応できるように、相応の担当者の同席させる。一方、望ましくない対応方法は、逃げるような姿勢、或いは敵対的な姿勢を見せることである。また、説明時、回答時に否定的な表現をすることである。質問攻め、詰問調での会見にはならないよう、会社側の意見についても表明すべきである。
（執筆：『月刊総務』）
