「環境（Environment）」「社会（Social）」「ガバナンス（Governance）」の頭文字を取ったもの。機関投資家の投資判断として用いる概念で、基本的に経済合理性のあるものを指す。
2006年、コフィー・アナン国連事務総長（当時）が、国連責任投資原則（PRI）というイニシアチブを発足し、世界の機関投資家に向け、投資判断や企業分析にESGを組み込むよう呼び掛けたことから、世界的に広まった。
「環境」は気候変動やカーボンニュートラル等、「社会」は人権やダイバーシティ、労務管理等、「ガバナンス」はコーポレートガバナンスやコンプライアンス等が主な観点となる。
