総務のトピックス

【連載】動画社内報:

動画社内報のススメ(第2回)
社内コミュニケーションでの動画活用のはじめ方(1)

2015-10-01 16:51

印刷社内報やWeb社内報にもそれぞれメリットがありますが、動画を使った社内コミュニケーションの最大のメリットは情報伝達力の高さです。最近では、そのメリットを上手く活用している企業も増えてきています。
まずは、『第12回全国社内報企画コンペティション』のWEB部門で、株式会社クロスカンパニーが「ゴールド企画賞」を受賞した『クロカンTV』をご覧ください。

http://youtu.be/Bx2pYhP0wBQ

※本動画は一般公開用です。普段の『クロカンTV』は社員とそのご家族やご友人向けに配信されています。

動画ならではの表現方法により出演者の感情がリアルに伝わってきて、見始めたら目が離せません。このように視覚的にわかりやすく、話し手の熱意や人柄までも表現できるのが動画のメリットです。
このメリットを活かせる場面として3つ挙げられます。

・社内広報:経営トップのメッセージや社内行事紹介などの情報伝達
・社内研修:営業・技術研修、コンプライアンス教育などの理解度向上
・情報共有:支社・支店紹介など従業員同士のコミュニケーション


今回は、動画を使うことで上記のような社内コミュニケーションをより効果的に行うための事前準備について解説します。


事前準備(1):動画のメリットを社内で共有する

印刷社内報やWeb社内報などの社内コミュニケーション方法がある中で、新たに動画を導入するわけですから『なぜ動画が必要なのか』という論理構築(社内への説明)が必要になるケースも多いです。また、事前に動画のメリットを社内で共有しておくと、撮影時などに社内の協力を得やすくなります。

そのため、ここでは社内コミュニケーションの活性化に直結する「情報の質」と「情報の発信量」という観点で動画のメリットを整理します。

■情報の質 ― わかりやすさの向上:

文章や画像だけの社内コミュニケーションでは、送り手の意図が正確に伝わらない/受け手側が間違った理解をしてしまうことが多くあります。動画には文字では表現しにくい音や動き、表情などをそのまま伝えられるというメリットがあるため、話し方のテンポや細かなニュアンス、その場の雰囲気などを臨場感たっぷりに表現することができます。

株式会社Jストリームが実施した調査でも、社員にとっての動画のメリットとして「理解しやすい・わかりやすいこと」(34.3%)が最も多く挙げられています。

js_pic20151001_01.png

■情報の質 ― 速報性・同報性:

動画の活用でも特に、インターネットで配信した場合のメリットとして速報性が挙げられます。国内外の各拠点へ社員が実際に説明に回る場合や、印刷物やDVD等を郵送する場合に比べて情報伝達のタイムラグがなく、意思疎通のスピードアップにつなげることができます。

同報性という点でも、動画配信であれば基本的には場所に関係なく全従業員に向けて一斉に情報発信できます。また、ライブ中継を活用すればリアルタイムに会場の様子を伝えることができるため、一堂に会さなくても全社的な一体感を醸成することができます。

速報性・同報性という動画のメリットは、拠点数の多い企業ほど重視しています。前述のJストリームの調査でも、拠点数が多い企業ほど動画の利用率が高くなっており、国内拠点30箇所以上の企業の25%、海外拠点ありの企業の20%が社内での情報共有に動画を活用しています。

<企業内の情報共有・教育での動画利用率>
js_pic20151001_02.png


■情報の発信量 ― コスト削減による情報量増:

社内コミュニケーションでは、1コンテンツあたりにかかる人的コスト(担当者が割いた時間)や金銭的コスト(実際に支出した金額)を押さえつつ、いかにしてコンテンツの数を増やしていくかが課題となります。

動画は一度収録しておけば何度でも視聴できるため、情報伝達の手段として生産性が高い方法と言えます。たとえば中途入社向けに研修が必要な場合、入社する度に同じ動画を見せればよいため、担当者が時間を割いて繰り返し研修を実施するコストを削減できます。

この例のように、人的コストや金銭的コストを削減しやすいコンテンツに動画を活用することで、削減したコストを使ってより多くの種類のコンテンツを発信することができるようになります。


■まとめ

社内コミュニケーションを実施する目的は企業ごとに様々ですが、「情報の質」と「情報の発信量」が大切であることは普遍だと思います。印刷社内報で十分なケースもあると思いますが、既存の方法で「情報の質」と「情報の発信量」に課題をお持ちの企業は、動画の活用も検討されてはいかがでしょうか。

□連載協力:株式会社Jストリーム(http://www.jstream.jp/)