出社回帰やABW普及の影響は？　コクヨが最新レポートでオフィスづくりの傾向を分析

コクヨ（大阪府大阪市）は10月24日、同社が手掛けたオフィス構築の図面から得られる情報を集計・分析したレポートを公開した。オフィスの人数規模別の解析などを通じて、今後のオフィスづくりにおけるキーポイントを考察している。

「2025 OFFICE DATA BOOK」では、執務エリア、会議・ミーティングエリア、支援エリアなど、5つのゾーンに分類して分析を実施。なかでも執務エリアの面積やデスクスペースの割合は、約6割で定着していることが明らかとなった。

執務エリア面積もデスクスペースの割合もほぼ「6割」で定着

通路を除いた執務エリアのうち、デスクスペースが占める割合は59.9％だった。オフィスの過半数（55.6％）がABWを導入しており、デスク以外のスペースを含めた面積の割合も、いずれも2024年度版とほぼ同程度となっている。レポートでは、ABWが普及してきた近年の傾向が、数値として定着しつつあると分析している。また、デスク幅は約8割のオフィスで1200mmが採用されている。

オフィス全体に占める執務エリアの割合は64.3％だった。2024年版との差は約1ポイントにとどまり、こちらも6割程度で定着していることがうかがえる。