手軽に始められる健康経営施策　「Vivoo」で食習慣を見える化、行動変容を促進

日々の食生活に欠かせない　6項目の栄養状態などを可視化

従業員の健康と企業経営の関係は近年、ますます注目されており、健康施策への取り組みが総務にとって重要な課題となっている。着手すべき最初のステップは、従業員に自らの心身の状態を知ってもらうこと。そして納得した上で、より良いコンディションを目指し行動を変えてもらうことだ。特に栄養状態は、健康を測るバロメーターの一つになる。ただし、測定に手間がかかるものは習慣化しづらい。毎食、自分で記録を付けるような方法は、なかなか続かないものだ。

「Vivoo（ビブー）」は、ヘルステック先進国のアメリカで誕生した栄養モニタリングサービスだ。専用の試験紙（ストリップ）に尿をかけて90秒待ち、専用アプリでスキャンすると、その場で「水分レベル」「食塩摂取量」「肉／野菜 バランス」「ビタミンC」「骨の健康にかかわるミネラル」「酸化ストレス」の6項目が測定される。すでに100か国以上で利用されており、日本版は大塚製薬株式会社との共同開発により、測定項目やアドバイス内容などが日本人向けにカスタマイズされている。

Vivooはスマホとストリップさえあれば自宅のトイレですぐにテストができる。過去数日間の食生活の傾向が反映されるというから、「最近、何を食べていた？」と思い出すのもたやすいはずだ。食事内容と結果との関係性が見えやすいのは、行動変容を促す上で大切なポイントになる。Vivooを担当する大塚製薬の金澤慎太郎さんに、スマホの画面上でわかることを尋ねた。

「各測定項目は10点満点のスコアで評価が表示されます。日本国内のユーザー全体の平均スコア（男女別）との比較もでき、過不足／バランスをバーチャートの形で可視化できるのが特長です。また、アプリのユーザー登録の際に身長、体重、飲酒頻度、喫煙有無などを入力するのですが、6つの測定項目の結果にそれらの登録データも掛け合わせて『総合スコア』も算出します。結果に合わせて管理栄養士監修の個別アドバイスを提供するほか、健康・栄養・運動・ライフスタイルなどのテーマで新たな気付きとなる情報を配信し、自己改善をサポートします」

推奨されるのは週1回、同じタイミングでのテスト実施だ。スコアの推移はグラフ化され、食習慣改善の経緯を追っていくことができる。

気付くことから行動が変わる　大人の食育が重要テーマに

総務にとってのメリットとして、まず「Vivoo」の導入しやすさが挙げられる。必要な費用はストリップ（試験紙）のみで、法人向けサービスは100本から利用できる。通常1本650円（税込み）のところ、法人価格では488円（税込み）と、100本購入しても約5万円弱で手軽に始めることが可能だ。また、従業員が結果に納得できるので、行動変容につながりやすい点も重要だ。尿で栄養状態などの傾向を把握するのは自己申告の「たぶん」より確かな方法であり、説得力が違う。具体的な改善アドバイスも一人ひとりに用意されるため、効果的に食習慣の改善に取り組める。

さらに、自社の状態がリポート化され、経営層にしっかりしたプレゼンができるのも大きなメリットだ。組織ごとに異なる健康課題の傾向を、Vivooは示してくれるだろう。そこから自社に適した健康施策が見えてくるはずだ。

大塚製薬がサービスの提供を始めた2024年9月から、すでに100社以上がVivooを導入しているという。京都府舞鶴市では市民の主体的な健康づくり促進を目指し、市内20事業所の従業員を対象にVivooを活用したが、アンケート回答者の約8割が「食習慣改善のきっかけになった」と回答。水分をこまめに取るなど、行動変容につながっている。

大塚製薬では、社内でもVivooによる検証を行っている。同社では年始に従業員が健康目標を立てるのだが、「食習慣の改善」を挙げた従業員の中で、希望者にVivooのストリップを2本ずつ配布し、3週間のプログラムを実施。初回測定後、栄養セミナー、情報配信、アプリ上のアドバイスなどを参考に各自で改善に取り組み、最終測定を行った。人事部の武田めぐみさんは、終了後のアンケートに手応えを感じたという。

「一人ひとりの結果改善もさることながら、実施の主な目的は行動変容にあります。当社の場合、アンケートではこまめな水分補給、食物繊維の摂取、減塩への配慮、運動への意識など、実施の前後における変化が感じられました。これから、『大人の食育』は世の中のテーマになっていくでしょう。Vivooが多くの企業で、従業員のみなさんに食生活を振り返ってもらうきっかけになることを願っています」

Vivooが、日本企業の健康経営をさらに前進させていく。

※ Vivoo（ビブー）は、栄養状態のモニタリングを目的に設計されており、過去数日間の栄養状態がテスト結果に反映されます。特定成分の慢性的な過剰・欠乏状態を評価するものではなく、疾病等の診断・治療・予防を目的とするものではありません。

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