ウエアラブルデバイスで「体調の見える化」　熱中症による労働災害が深刻化、各企業が講じる新対策

厚生労働省の統計によると、熱中症による死亡災害の発生率は他の労働災害と比較し、約5～6倍に達する。6月1日に施行された改正労働安全衛生規則では、事業者に対し、作業者の体調変化への早期対応を求める内容が盛り込まれており、その対策が急務となっている。

こうした状況を受け、総合建設業の荒木組（岡山県岡山市）は6月3日、従業員の熱中症対策として、ウエアラブルデバイス「Smartfit（スマートフィット）」の導入を発表した。これは、改正労働安全衛生規則の義務化範囲を超えるものの、作業者の体調をリアルタイムで把握することを目的とした、6月1日からの法改正に対応する先進的な取り組みの一環である。

「熱あたり」という概念と体調変化を見逃すリスク

熱中症の発症リスクは、気温や湿度といった環境条件に加え、作業者個人の体調や疲労度も大きく影響する。

ダイキン工業（大阪市北区）では、熱中症にいたる前の体調不良を「熱あたり」と定義し、注意喚起を促している。同社の調査では、「熱あたり」を経験したと回答した人が64.6％に上り、軽度な体調変化の段階での対応が極めて重要であるとの見解を示している。

このような初期段階での変化に対する対応は、熱中症対策の実効性を高める上で、現在注目されている方向性の1つである。

荒木組が導入したウエアラブルデバイス「Smartfit」とは

荒木組が導入したSmartfitは、作業者が腕に装着することで心拍数や熱ストレス指標などを測定し、体調の変化をリアルタイムでクラウドに記録・離れた場所にいる管理者にも通知できる、ウエアラブルデバイスである。

同社によると、今回のSmartfit導入は、社内の安全衛生委員会における社員からの提案が発端となり、検討が進められた。すでに空調服や冷却ベストを用いた暑熱対策は導入済みであったが、個別の体調変化に焦点を当てた取り組みは今回が初となる。同社は、「暑さの感じ方は人それぞれであり、早期発見によってリスクに対処し、重篤化の防止を目指したい」とコメントしている。

Smartfitの仕組みと特徴

Smartfitは、倉敷紡績（クラボウ、大阪市中央区）が開発したデバイスである。主な機能は以下の通り。