同僚の退職で7割が転職意欲アップ、「3年は在籍すべき」が過半数　福利厚生で思いとどまる人も

パーソルキャリア（東京都千代田区）の調査機関「Job総研」は3月24日、退職に関する意識調査の結果を発表。7割近くが、同僚の退職による影響で「転職意欲が上がる」と感じていることがわかった。

調査では、退職への心理ハードルや職場を辞められなかった経験、同僚の退職に対する印象などをまとめている。

退職への心理的ハードルは下がったが「入社後3年は在籍すべき」20歳代と40歳代で6割超

回答者585人のうち、退職に対する心理的ハードルは下がっていると感じている人は94.3％に達する。

また「入社後、3年は在籍した方がいい」と考える人が、多数派であることがわかった（59.2％）。年代別に見ると、20歳代（63.0％）と40歳代（61.6％）で6割を超えた一方、30歳代が最も低い（53.2％）。

「建設的な選択」「部署異動などで改善」3年以内の退職は賛否両論

3年以内の退職に関しては、賛否が分かれるコメントが寄せられた。同調査では「3年を区切りに転職する風潮は今後も続く」と分析。厚生労働省の調査では、新規大卒就職者3年以内の離職率は34.9％、前年比2.6ポイントアップと上昇傾向にある。

3年以内の退職「賛成」派