10月の人事異動で優秀な人材の離職を防ぐには？　面談時間の延長だけでは不十分、引き継ぎがカギ

株式会社HRBrain（東京都港区）は9月2日、過去に人事異動や配置転換の経験がある20歳代から50歳代の会社員378人を対象に、「人事異動・配置転換に関する意識調査」の結果を発表した。

人事異動の時期は企業や業種によって異なるものの、4月と10月が一般的であり、10月は4月に次いで2番目に人事異動が集中する時期とされる。人手不足が深刻化する中、10月異動の内示や打診が本格化する時期において、異動をきっかけとした優秀な人材の突然の離職を防ぎ、モチベーションを高める適正配置は企業の喫緊の課題と同社は指摘する。同調査では、異動決定時の「面談の時間」や「情報の引き継ぎ状態」が、従業員のモチベーションや離職検討にどのような影響を与えているのか、その実態を明らかにしている。

人事異動で約6割が離職を検討　5分未満の面談で不満が1.6倍に急増

同社の調査によると、過去に人事異動を経験した従業員の56.9％が「異動がきっかけで離職・転職を検討した」ことが判明した。

異動打診時の面談時間別に不満要因を分析したところ、面談が「5分未満・口頭説明なし」の層では、「コミュニケーション不足起因の不満（決定背景の説明不足と対話履歴の軽視）」を感じた割合が40.5％に達している。

一方で、「5分〜15分未満の簡単な補足」があった層（25.0％）や「15分以上の丁寧な対話」があった層（27.4％）では、不満を抱く割合はそれぞれ2割台にとどまる。面談が「5分未満・口頭説明なし」になると、不満率は5分以上の層と比較して約1.6倍にはね上がるという。

異動内示において結果の通知だけで終わらせず、最低5分以上の補足や対話があるかどうかが、従業員の不満急増を防ぐ第一の境界線である「5分の壁」になると同社は指摘している。