建設現場のDX、効果実感は「6割」へ拡大　BIM活用が人手不足解消の切り札に

野原グループ（東京都新宿区）のBuildApp総合研究所は2月18日、建設従事者1000人を対象に実施した最新の意識調査結果を発表した。その結果、デジタル技術を用いて建物の属性情報を管理する「BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）」などの導入により、現場改善の効果を実感している層が前回調査の約3割から6割へと倍増したことがわかった。

深刻化する人手不足を背景に、建設DXが実益を伴う段階へ移行しつつある実態が浮き彫りとなった。

働き方改革の進展と人手不足のジレンマ

調査によると、団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となる「2025年問題」について、認知度は89.1％に上った。また、問題を正しく理解している層の実に92.0％が技術継承に不安を抱いていることもわかった。主な理由は若手の定着・育成不足（42.2％）や継承のための仕組み不足（42.2％）だ。