企業自身の思いを具体的な行動、成果として実現させ、存在意義を確固としたものにするには、外部のパートナーもさることながら、なにより従業員の協力が欠かせません。従業員に対する発信メディアは社内報だけではありません。
ドラッガーも言っているとおり、コミュニケーションが要求であるとしたならば、このような人材になってほしいという教育研修も、大きな意味でコミュニケーションととらえることができます。従業員に向けた発信メディアはみなさんが考えるより多くのものが存在します。
（執筆：ナナ総合コミュニケーション研究所）
