ファンケル、企業の健康課題にあわせて、多様なサービスで健康経営をサポート！
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不安・不満・不便など、「不」のつく言葉を世の中からなくしたい―それが株式会社ファンケルの創業理念だ。創業以来の想いは、無添加化粧品や安心・安全なサプリメント、健康食品などの人気商品を生んだ。そんな同社が2015年から展開する予防医療事業、「ファンケル選べる健康サポートシリーズ」を紹介しよう。
三つのサイクルを回して従業員の健康をサポート
株式会社ファンケル理事
新規事業本部
健康経営推進事業部長
青砥 弘道さん
株式会社ファンケルは、一九八一年創業。化粧品による肌トラブルが社会問題になる中で無添加化粧品を誕生させ、また健康食品がまだ高価だった時代に、「高品質・低価格」という画期的なコンセプトでサプリメント市場を創造した。当時日本でなじみのなかった「サプリメント」という言葉を世の中へ定着させた功績は大きい。以来たゆまず、世の中の「不」の解消を目指し、「もっと何かできるはず」と挑み続けてきた。そのファンケルが、予防医療の研究を開始したのは二〇〇七年のことだ。長年、予防医療の研究に携わっていた青砥弘道さんに背景を尋ねた。
「今の医療では、健康診断の数値が多少悪くても病気でなければ『経過観察』になります。しかし、病気になるのをただ待っているのは不安です。当社は、この『不』を解消するために、もっと積極的な病気の予防方法を確立したいと思ったのです」
サプリメントや運動の効果について体系立ててエビデンスを確立し、多様なライフスタイルに寄り添う仕組みを構築した。そして二年後、銀座にファンケル健康院という予防医療の専門クリニックを開院した。さらに事業を展開していくため、より多くの人の健康に寄与できるサービスを目指し、企業・団体向けの健康増進プログラムを提供することになったのだ。まずは自社の従業員を対象に実施して効果を測定したところ、有効な結果を得ることができた。そのデータを基に「健康増進プログラム」を作り、二〇一五年に社外にリリースしている。
「健康増進プログラムは、医師監修によるパーソナルな生活習慣病予防のプログラムです。サプリメントを上手に取り入れ、その人の生活スタイルに合ったプログラムをご提案するとともに、健康カウンセラーが二人三脚で取り組みをサポートします」
多様なサービスから自社の課題に合わせて選択
「二〇一七年に健康経営の認証制度がスタートしたことで、多くの企業が認証取得の施策として当社の健康増進プログラムに興味を示してくださいました。ただ、ワンパッケージだとどうしてもそれなりの価格になります。福利厚生の観点からも、全従業員が享受できる予算内に抑えたいとの声が多く、サービスの内容を分解し、予算に応じて選べるようにしました。それが今の『ファンケル選べる健康サポートシリーズ』です」
「ファンケル選べる健康サポートシリーズ」は、健康増進プログラムの運用を通じて独自に開発した「健康意識向上のサイクル」にのっとって構成されている。そのサイクルとは、①自分ごとになる「気づき」の体験、②すぐに実践できる健康「知識」、③実践しようと思った気持ちを後押しする「支援」の三つだ。
三つのサイクルがどういうものか、代表的なサービスの一つ「健康動画配信サービス」で見てみよう。これは動画とスマホアプリを組み合わせたもので、「気づき」のステップでは今の体の状態や知識レベルを動画でチェックする。やってみると意外に難しい動作や姿勢の大切さなど、気軽に最初の一歩を踏み出せる内容だ。続く解説動画で、思うように体が動かなかった原因や将来の健康リスクを詳しくひも解いていく。
健康「知識」では、歩き方など身近なテーマを取り上げ、正しい対処法を学ぶ。ポイントは、「歩くときはいつもより大股で」など、ライフスタイルをほとんど変えずに実践できること。これなら継続できる、と思えることが大切だ。なお、学べるテーマは幅広く、運動、食事、休息など健康に関する生活習慣を網羅している。
そして「支援」はスマホアプリを使い、日々の行動を記録する。四週間ごとに習慣化できているかを確認し、目標を見直しながら健康行動を無理なく継続できる。
これまで「ファンケル選べる健康サポートシリーズ」を導入した累計企業数は一八〇社以上。「すぐに取り組める内容が多く、実践した従業員も多かった」「内容がおもしろいので従業員の会話にも 登場するようになった」「エビデンスがあるものをわかりやすく説明してもらい、講師のトークに引き込まれた」といった声からは、健康経営に取り組みたいが何から始めればいいのかわからず、実績があり信頼のおけるサービスを切望していた企業の姿が浮かび上がる。
「しかし」と青砥さんは振り返る。
「ニーズに応えたサービスの提供は支持されましたが、コロナ禍の影響は少なくありませんでした。特に、対面でのセミナーや測定会が開催できなくなったのは痛手でした」 自分の健康状態への気付きは、オンラインよりリアルなイベントの方が、インパクトが大きい。とはいえ、事業所が遠方にあったり接客業だったりすると対面イベントに参加することが難しい、というのは以前から課題の一つだった。 「それもまたわれわれが解消したい『不』の一つだったので、いつでもどこでも視聴できる動画配信をコロナ禍以前から行っていたのは幸いでした」
動画配信のフォーマットを強みに、イベントをオンラインに切り替えて対応を続けた。やがて感染防止策に手いっぱいだった状況が落ち着くと、以前よりも一層健康への関心は高まったという。在宅ワークが増えた結果、従業員の健康状態が把握しにくくなった。環境変化のストレスによる不眠や腰痛など、新たな健康課題も顕在化している。実績のある外部サービスの活用が、有効な選択肢としてあらためて注目されたのだ。
「従業員に長く健康で働いてもらいたいと思わない会社はないでしょう。これからも小さな一歩から従業員のみなさんのプレゼンティーズムとアブセンティーズム※の改善、さらには、医療費削減やワークエンゲージメントの向上にも貢献していきます」
対面の方がインパクトは大きいとしても、オンラインイベントには全国の拠点から参加できるという最大のメリットがある。感染症のようすを見ながら、今後はリアルとオンラインを組み合わせて提供していく予定だ。健康経営への第一歩は、ここから始まる。
※プレゼンティーズム：出勤はしているが健康上の問題で、パフォーマンスを十分に発揮できない状態
アブセンティーズム：健康上の問題で出勤できない状態
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