ワークライフバランス取り過ぎが退職理由？　若手社員の離職対策、ニーズや価値観の理解不足が課題

リーディングマーク（東京都港区）は9月26日、大企業の人事担当者を対象にした、若手社員の離職対策に関する実態調査の結果を発表した。

効果があった離職対策のトップは「定期的な1on1面談」

調査に回答した人事担当者およそ300人のうち7割が、勤務先で若手社員の離職対策を行っている。実際に行っている対策としては、約4人に3人が「定期的な1on1面談の実施（76.9％）」と回答。過半数が「メンター制度の導入（57.5％）」「フィードバックを重視した評価制度の導入（52.8％）」を実施していることがわかった。回答が多かった上位5項目は以下のとおり。

実施している若手社員の離職対策トップ5（複数回答）

1. 定期的な1on1面談の実施：76.9％
2. メンター制度の導入：57.5％
3. フィードバックを重視した評価制度の導入：52.8％
4. マネージャーや管理職への教育・トレーニングの実施：44.3％
5. エンゲージメントを測る調査ツールの活用：41.0％

そこで、最も効果を感じる対策を選んでもらうと、「定期的な1on1面談」が36.8％で最も多かった。上位3項目は実施している対策と順位が変わらないが、4番目に「エンゲージメントを測る測定ツールの活用」と「リモートワークなど、柔軟な働き方の導入」（ともに6.1％）が挙がった。