職場の義理チョコ文化、衰退か　物価高騰も影響しコロナ禍過ぎてもチョコを渡す女性は2割超えず

ライボ（東京都渋谷区）の調査機関であるJob総研は2月6日、社会人の男女448人を対象に「2023年バレンタイン実態調査」を実施し、職場でバレンタインを渡す割合のコロナ前後での推移や、バレンタイン意欲に対するコロナ禍や物価高騰の影響の有無などについての調査結果を発表した。

多くの企業でテレワークが定着しており、今後も職場でのバレンタイン文化は大きく増加することなく一定の低水準を保ち、コロナ禍前には戻らないことが予測できる結果となった。

バレンタインの職場義理チョコ、「渡さない派」は約8割

同調査によると、コロナ禍における「職場でバレンタインを渡した人の割合」は下記のように推移している。