従業員の7割が、自社の企業変革推進には「企業文化」が重要と感じる　正当な評価や報酬に期待

電通（東京都港区）は、企業変革に取り組んでいる企業（従業員数51人以上）に勤務する20歳から59歳までの800人（部長職以下）を対象に調査を行い、自社が取り組む企業変革に対する従業員の受け止め方や、企業変革と「企業文化」（企業の歴史やビジョンを背景とする、企業独自の習慣および価値観や働き方など）の関係性を明らかにした。

企業変革の推進において「企業文化」は重要と感じる従業員は全体の約7割

企業変革を推進する上で「企業文化」は重要だと感じるかを聞いたところ、重要だと感じる従業員は68.8％（「非常に重要である」14.8％・「重要である」54.0％の合計）で、全体の約7割を占めた。役職別では、部長クラスが78.4％と最も高く、次に課長・係長・主任クラスで71.9％、一般社員は66.1％だった。

また、所属する企業で働いていることに「誇りを持っている」従業員は、全体の約6割（58.5％）で、この層は自社の企業変革に対して共感や期待感、効果への実感が高いことがわかった。具体的には、それ以外の層よりも「共感している」が49.8ポイント、「期待している」が47.2ポイント、「効果を生み出せている」が36.0ポイント、それぞれ高かった。

企業変革に取り組む理由、「DX推進」が3割