熱中症の危険を知らせるアラートを導入後、約8割が正しく対策を実施　ユビテック調査

ユビテック（東京都港区）は11月26日、同社の作業者向け安全見守りサービス「Work Mate」において、2024年春夏の間に発報した「熱中症予兆アラート」の活用実態を公表した。分析の結果、作業者の85％がアラートに従い、休憩取得・活動量緩和などの熱中症対策を行っていたことがわかった。

アラート後、30分の休憩で回復できることも判明

「Work Mate」の「熱中症予兆検知機能」は、作業者の個人特性をAIが解析し、熱中症の予兆を検知すると、独自の休憩を促す通知（熱中症予兆アラート）を作業者と監督者に発報する。回復状態を各者に通知し、作業復帰を促すこともできる。

同社は今回、2024年4月1日から2024年9月30日までの期間における、「熱中症予兆検知機能」の効果実績値を調査した。

2024年夏の気温は全国的にかなり高く、特に、6月2週目から熱中症予兆アラートの発生頻度が上昇、9月3週目までその状況が継続したという。期間中に発報した熱中症予兆アラートは、全3749件。そのうち、68％がアラート発報後30分以内に休憩を取得、17％が活動量を緩和したことが明らかになった。

また、行動変容が確認された作業者のうち、93％が行動変容後30分以内に回復状態に至ったことが確認された。

今回の分析結果について、同社は、熱中症予兆アラートによって早期の休憩取得や活動量緩和など、熱中症対策に必要な行動変容につながっていると、解説する。

2024年春夏、約1万人が熱中症で救急搬送