12の業務シーンを想定してカリキュラムを作成　野村HDのデジタル人材育成プログラムとは

野村ホールディングス（東京都中央区）は10月19日、同社の国内、グローバルの社員7000人を対象にしたデジタル人材育成プログラム「Digital IQ University」（デジタルIQユニバーシティ）を開始すると発表した。

ビジネス・業務ごとに「ペルソナ」を設定し、必要なデジタルスキルをひも付け

デジタルIQユニバーシティでは、ビジネス・業務で異なる役割や必要なスキルに合わせ、デジタルスキルのさまざまな活用シーンをイメージした人物像（ペルソナ）を設定。デジタルスキルの利用シーンを「一般」「データ」「テクノロジー」の3つのカテゴリに分け、12のペルソナを示している。

たとえば、「一般」カテゴリの「業務効率化推進者」のペルソナであれば、「IT・デジタルツールのトレンドを理解した上で、非効率なビジネスプロセスや課題を発見・分析する。加えて、正確性・効果・利便性を改善するため継続的に改善案を検討する」といった人物像が掲げられている。

また、「一般」カテゴリの「デジタルストーリーテラー」のペルソナは、「自身のメッセージを伝える際、デジタルツールなどを使って情報を具体的かつ論理的に、説得力のあるストーリーとして構築し、伝えることができる」といった人物像が示されている。

このほか、「テクノロジー」カテゴリの「テクノロジー実務担当者」のペルソナでは、「職責や役割に関係なく、テクノロジー関連部署やそうした部署と協働する機会がある従業員がそれらに必要な基本的なスキルを学ぶ。学習したスキルセットを利用し業務遂行の能力を向上させる。」といった人物像が明示されるなど、業務上の知識としてだけでなく、部署間の協働を意識したペルソナを設定している。

ペルソナ名称は以下の通り。