迫る「2025年の崖」……DXの必要性を感じている中小企業は7割超、それでも進まない理由は

中小企業のDXの取り組み状況

DXはビジネスシーンで頻繁に登場するキーワードとなり、日本でもDXが浸透している印象を受けます。では、実際に中小企業ではどの程度DXへの理解や取り組みが進んでいるのでしょうか？　2023年に中小企業基盤整備機構が行った「中小企業のDX推進に関する調査」を基に見ていきましょう。

DXに対する理解度について「理解している」「ある程度理解している」と回答した企業は49.1％とほぼ半数でした（図表1）。このうち、DXの必要性を尋ねた質問では、「必要だと思う」「ある程度必要だと思う」と回答した割合が71.9％に上りました（図表2）。

理解度については、前回調査時（2022年5月）は理解している企業が37％でしたので、12.1ポイントの増加です。理解度は年々進み、必要性も認識されていることがわかります。

しかしDXの取り組み状況に関しては、「すでに取り組んでいる」企業は14.6％と、前回調査時の7.9％からは大きく伸びたものの、まだ2割にも達していません（図表3）。さらには、「取り組む予定はない」という回答も37.2％と約4割を占めています。

こうした結果から、中小企業ではDXが必要だと感じながらも、まだ取り組めていない企業が多いことがわかります。