ADHD?ASD?発達障がいの社員にどう対応するか 大企業の6割以上で課題視、半数で理解不足

月刊総務 編集部
最終更新日:
2023年05月26日
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メンタルヘルステクノロジーズ(東京都港区)は5月25日、大企業の人事担当者への調査で、雇用後に採用した社員に発達障がいや適応障がいがある、と判明した経験があると答えた人の割合が、7割近くに達したことを明らかにした。

「採用したら発達障がいをお持ちだった」 人事担当者の67%が雇用後に判明した経験アリと回答

採用の段階で、発達障がいや適応障がいのある社員を把握できている、と答えた人の割合は半数だった(50.0%、「かなりできている「ややできている」の合計)。同調査の「発達障がい」には、注意欠陥・多動性障がい(ADHD)、自閉症スペクトラム障がい(ASD)、学習障がい(LD)などが含まれる。

発達障害や適応障害のある社員を、採用の段階で把握できていますか。

雇用後に、採用社員に発達障がいや適応障がいがあると判明したケースについて聞いたところ、約3人に2人がその経験があると答えている(67.7%)。

そのうち「何度もある」という人も下図の通り14.4%おり、雇用前に的確に把握することが難しい状況が数値に表れている。

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