ADHD？ASD？発達障がいの社員にどう対応するか　大企業の6割以上で課題視、半数で理解不足

メンタルヘルステクノロジーズ（東京都港区）は5月25日、大企業の人事担当者への調査で、雇用後に採用した社員に発達障がいや適応障がいがある、と判明した経験があると答えた人の割合が、7割近くに達したことを明らかにした。

「採用したら発達障がいをお持ちだった」　人事担当者の67%が雇用後に判明した経験アリと回答

採用の段階で、発達障がいや適応障がいのある社員を把握できている、と答えた人の割合は半数だった（50.0％、「かなりできている「ややできている」の合計）。同調査の「発達障がい」には、注意欠陥・多動性障がい（ADHD）、自閉症スペクトラム障がい（ASD）、学習障がい（LD）などが含まれる。

雇用後に、採用社員に発達障がいや適応障がいがあると判明したケースについて聞いたところ、約3人に2人がその経験があると答えている（67.7％）。

そのうち「何度もある」という人も下図の通り14.4％おり、雇用前に的確に把握することが難しい状況が数値に表れている。