職場のストレスが「うつ病」リスク高める　従業員のメンタルヘルス対策、何が必要なのか

東京大学は10月13日、労働者の「精神健康の保持・増進」に関する共同研究の結果を発表した。労働環境によるストレスとうつ病の発症との間に関連性があることを報告するとともに、職場における対策は労働者個人に焦点を当てた介入が多い一方で、労働環境の改善に向けた介入が不足していることを明らかにした。

職場での嫌がらせのほか、高ストレス状態も「うつ病性障がい」発症の要因に

同研究は、東京大学大学院医学系研究科の川上憲人特任教授が、海外の共同研究者とともに実施したもの。川上教授らの研究チームは今回、2017年から2021年までに公表されたレビューのうち、メタ分析を実施した系統的なレビューを検索、労働環境と精神障がいとの関連性に関する統合された推定値を抽出し分析した。

その結果、「負荷高い仕事を要求される」「仕事での努力と、報酬が釣り合わない」「上司の自分に対する態度が同僚と違う」などの高ストレス状態や職場のいじめ・嫌がらせと、うつ病性障がいの発症リスクとの関係が確認された。

また、労働者の精神健康の有害影響を防止するためには、業務のコントロールを改善する組織介入に効果があることなどが明らかになった。

同研究チームでは、職場でのメンタルヘルス対策として、以下6つに取り組むよう推奨している。

今後の職場のメンタルヘルス対策に必要な6つの提言