ワークライフバランス取り過ぎが退職理由? 若手社員の離職対策、ニーズや価値観の理解不足が課題
月刊総務 編集部
最終更新日:
2024年09月27日
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リーディングマーク(東京都港区)は9月26日、大企業の人事担当者を対象にした、若手社員の離職対策に関する実態調査の結果を発表した。
効果があった離職対策のトップは「定期的な1on1面談」
調査に回答した人事担当者およそ300人のうち7割が、勤務先で若手社員の離職対策を行っている。実際に行っている対策としては、約4人に3人が「定期的な1on1面談の実施(76.9%)」と回答。過半数が「メンター制度の導入(57.5%)」「フィードバックを重視した評価制度の導入(52.8%)」を実施していることがわかった。回答が多かった上位5項目は以下のとおり。
実施している若手社員の離職対策トップ5(複数回答)
- 定期的な1on1面談の実施:76.9%
- メンター制度の導入:57.5%
- フィードバックを重視した評価制度の導入:52.8%
- マネージャーや管理職への教育・トレーニングの実施:44.3%
- エンゲージメントを測る調査ツールの活用:41.0%
そこで、最も効果を感じる対策を選んでもらうと、「定期的な1on1面談」が36.8%で最も多かった。上位3項目は実施している対策と順位が変わらないが、4番目に「エンゲージメントを測る測定ツールの活用」と「リモートワークなど、柔軟な働き方の導入」(ともに6.1%)が挙がった。
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