米LinkedInが調査　完全在宅勤務より「ハイブリッド型勤務」を希望する従業員が50％

ソーシャルネットワーキングサービスのLinkedInは10月28日、「働き方の未来に関する調査：2021版」の調査結果を発表した。本調査は日本を含む複数の地域で、経営者側と従業員側双方に対して実施。新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、世界中の人々が新たな働き方をどのように捉えているのかを探った。

その結果、日本では「在宅勤務に否定的なイメージがある」と回答した人の割合が世界的にも低かった一方で、経営者の21％が「従業員がバラバラに働くことに対して不安を感じている」ことがわかった。21％という数字は、オーストラリア（8％）・インド（4％）・シンガポール（11％）と比較して、アジア太平洋地域の中で最も高い。

柔軟な働き方が広がる中、経営者には「仕事の質が下がる」「従業員同士の信頼度が下がる」などの懸念もあるという。

経営者側と従業員側双方で、働き方の柔軟性にメリットを実感