最高気温35℃以上の猛暑を境に、出社意欲が低下　7割超がテレワークなど通勤負担の配慮を要望

パーソルキャリア（東京都千代田区）の調査機関「Job総研」は6月8日、最高気温35度以上の猛暑を境に個人の出社意欲が低下し、9割が業務の生産性に支障を感じているという調査結果を発表した。

夏の暑さが出社や通勤を仕事に及ぼす影響や、職場の熱中症対策の理想と実態などについて調査。出社回帰が進む中、夏季の理想の働き方として、テレワークを希望する割合と実際の出社状況との間に大きなギャップが生じていることなどが示された。

新たに設定された「酷暑日」、出社したくない7割超

調査によると、最高気温が「猛暑日：35℃以上」以上になると、出社したくない人が約半数に達する（「猛暑日以上」と「酷暑日以上」の合計）。また約3人に1人は「真夏日：30℃以上」でも出社意欲が低下すると答えている（32.5％）。

2026年から最高気温が40℃以上の日の名称が「酷暑日」に決定したが、酷暑日の出社意欲について聞いたところ、7割以上が「出社したくない」意思を示したことが明らかになった。最多の「できれば出社したくない」（32.7％）をはじめ、28.9％が「原則テレワークにしたい」と回答。「休業・特別対策が必要だと思う」人も11.7％いる。

別の設問では、76.0％が今夏は「出社が多い」と答えた一方、夏の理想の働き方では61.7％が「テレワーク希望」と回答しており、実態と理想に大きなズレが生じていることも示された。

夏の暑さが業務パフォーマンスに影響、体調不良経験者も