コロナ禍を経て「仕事より私生活」派が最多に　働き方タイプの多様化、企業の対応策は

NTTデータ経営研究所（東京都千代田区）は6月21日、「NTTコムリサーチ」登録モニターを対象に実施した、男女のウェルビーイングな働き方に関する調査の結果を発表した。コロナ禍を経て、仕事重視の「ワーク派」は減少し、私生活を重視するいわゆる「エンジョイ派」の割合が最大となっていることがわかった。

男女の価値観の差は縮まる傾向にあり、働く男女が、より私生活を重視した価値観へと移行していることが示された。一方、多様な働き方に役立つと思われる各種制度を利用しない理由として、男性の多くが「周囲で利用している人がいない」と回答した。

コロナ禍を経てワーク重視派は減少　女性ではエンジョイ派が最大の構成割合に

コロナ禍を経て働く人の意識がどう変わったかを探るため、仕事や家族、友人、ボランティアなどの各項目について最も重視する活動を調査したところ、コロナ以前は仕事に関する項目を重視するワーク派が男女平均で約48％（女性42.3％、男性54.1％）と最多だったのに対し、今回の調査では家族、友人との時間や趣味といった、私生活の楽しみを最も重視するエンジョイ派が約44％（女性46.7％、男性41.5％）と最大になった。

また、今後重視したい活動について調査したところ、エンジョイ派が増加し、ワーク派が減少する傾向が拡大した。

家事・育児・介護などを重視する「ライフ派」は、コロナ前・現在・今後の希望のすべての段階で女性の方が多い傾向にあったが、男女の差は縮小傾向にある。コロナ以前の女性のライフ派は男性の約3倍だったが、現状では2.3倍、今後の希望では2倍となっている。

多様な働き方を阻む要因、男性の第1位は「周囲の目」