残業は減ったが職場の熱量は低下　働き方改革で浮上するエンゲージメント課題

パーソル総合研究所（東京都江東区）は6月9日、「働き方改革による就業と意識の変化に関する定量調査」の調査結果を発表した。

同調査は、2018年から2019年頃に本格化した働き方改革を起点として、残業時間がどう変化したか、その影響が働く個人や職場にどう及んでいるかを定量的に追ったもの。長時間労働の是正という面では前進が確認された一方、組織運営に関する課題も示された。

残業時間減少、ウェルビーイング向上が確認

残業時間の変化を見ると、2018年と比べてメンバー（社員）層では月6.7時間、上司層では月9.0時間の減少が確認された。同期間の企業業績や組織パフォーマンスの各指標に減少傾向は見られなかったといい、調査からは残業時間の減少による業績悪化を示唆する影響は確認されていない。

労働時間の増減に対する意向を聴取したところ、「今より増やしたい」は7.1％に過ぎず、「現状維持」が52.7％、「減らしたい」が40.1％という結果となった。

健康面では、バーンアウト（燃え尽き症候群）がメンバー層、上司層ともに改善傾向にあるほか、平日の睡眠時間も増加した。1か月に換算するとメンバー層で5.3時間、上司層で4.3時間増加している。人生満足度（ウェルビーイング）の向上も確認された。

「職場の低体温化」と「部下の成長錯覚化」が進行

成果がある一方で、働き方改革に伴う副作用として複数の変化が生じている。労働時間が短くなった分、仕事の密度や職場の空気に変化が生まれているとされる。

働き方改革による変化として、次のような意見が出た。