フリーアドレス、社員には不評？　「席が足りない」「誰がどこにいるかわからない」

ビジネスメタバースを開発・提供するoVice（石川県七尾市）は9月13日、フリーアドレス導入企業で、リモートワークと出社の「ハイブリッドワーク」を実施中の社員103人を対象に、フリーアドレスに関する実態調査を実施し、その結果を発表した。

調査によると、コロナ禍以降、オフィススペースの有効活用やコミュニケーション活性化などを目的に、7割以上の企業がフリーアドレスを導入。一方で、導入の効果を実感している社員は限定的で、半数以上が「誰がどこにいるかわからない」「座席が足りない」などの課題に直面していることが明らかになった。

社員の働き方に変化を促すことを目的に、フリーアドレスを導入する企業が増えている

フリーアドレスの導入時期について質問したところ、「2019年以前」と回答した人は21.4％にとどまり、7割以上の企業がコロナ禍以降にフリーアドレスを導入していることがわかった。

フリーアドレスの導入理由としては、「オフィススペースの有効活用」が64.1％で最も多く、次いで、「コミュニケーションの活性化」が49.5％、「社員一人ひとりの自律的な働き方の促進」が36.9％、「組織変更への柔軟な対応」が27.2％の順だった。

コストや効率だけはでなく、社員の働き方改革を目的としている企業が多い傾向が見られた。

フリーアドレスを積極的に導入するも、社員からの反応はイマイチ