口腔ケアが従業員の健康を後押し　2万人データが示したライオンと日本IBM健保の研究結果とは

ライオン（東京都墨田区）は6月6日、日本アイ・ビー・エム健康保険組合（日本IBM健保、東京都中央区）と共同で、日本IBM健保が保有する10年間の健康診断・歯科健診・レセプトデータを活用した調査研究を実施したと発表した。

この調査は、毎年約2万人が受診する健診データ、歯科健診結果、医療費の実績に基づき、口腔（こうくう）ケアの習慣が従業員の健康行動や医療費にどう影響するかを多角的に分析したものだ。これらの結果は、職場でオーラルヘルスケアを進めることが、健康経営の一環として注目されるきっかけになり得ることを示唆している。

職場で予防歯科の有効性を検証した3つの研究

日本IBM健保が長年行ってきた予防歯科プログラム、歯科健診、そして健康診断の記録を元に、ライオンと共同で3つの研究が行われた。いずれの研究も、口腔内の健康と従業員の生活習慣や医療費にある程度の関連がある可能性を示している。

研究1：予防歯科プログラムの継続参加と歯周病の進行抑制

この研究では、2014年～2018年の5年間に「p-Dental21」という予防歯科プログラムにどれくらい参加したかに着目した。

• リピート参加したグループ（2回以上参加）：2054人
• 参加しない・1回だけ参加のグループ（1回以下参加）：12902人

この2つのグループを比べた結果、リピート参加したグループでは、歯周ポケットが4mm以上になるまでの期間が明らかに長く、そうなるリスク自体も低いことがわかった。

なお、歯と歯ぐきの間の溝の深さを示す歯周ポケットは、健康な状態では通常1〜3mm程度だが、4mm以上になると歯周病が進行している可能性が高いと判断される。

研究2：口の中の状態と歯科医療費の関連性

次に、2014年時点の口の中の状態と、その後の8年間でかかった歯科医療費の総額との関連を分析した。対象者は、以下の2つの基準で分けられた。