企業のイベント開催はコロナ禍前の水準以上に復調、社内イベントはハイブリッド化　JTB調査

JTB（東京都品川区）が8月27日、企業が実施するステークホルダー向けのイベント開催について、調査結果を発表。リアル開催志向が高まっており、コロナ禍前と比べても高い傾向にあることがわかった。また、社内向けの周年イベントなどではオンラインも併用した「ハイブリッド」開催が増える見込みであると明らかにした。

イベントのリアル開催が復調、社内向けには「ハイブリッド」も検討

リアル（オフライン）開催のイベントは、2020年から増加傾向。2024年調査では社内外問わず全項目で最多となり、コロナ禍以前を上回った。同調査では企業が実施するイベントのうち、主に従業員を対象とする社内ステークホルダー向けを「社内向け」、主に消費者・取引先・地域・出資者などを対象とする社外ステークホルダー向けを「社外向け」としている。

現在は、プロモーションや展示販売会など「消費者イベント」で85.4％、商談会や新商品発表会といった「取引先イベント」では69.2％がリアル開催。社内向けでは、運動会や社員総会などの「コミュニケーションイベント」や、表彰式や周年イベントといった「モチベーションイベント」でも、6割以上がリアル開催だ。

3年後の見込みとしてJTBは、特に社内向けイベントにおいて、オンラインの良さも取り入れた「ハイブリッド」開催が検討されている、としている。

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