完全リモートワークが子育て世代の両立を後押し 約半数が1日2時間のゆとりを実感

月刊総務オンライン編集部
最終更新日:
2026年05月14日

BPOテクノロジー(東京都中央区)は5月13日、自社のリモートワーク業務従事者への調査結果を発表。完全リモートワークという働き方が、特に子育てをしながら働く層の可処分時間や心理的負担に、どのような変化をもたらすかを明らかにした。

約半数が「2時間」の可処分時間創出

調査は、オンラインアシスタントサービス「フジ子さん」を運営する同社が、自社アシスタント従事者を対象に実施。リモートワークによって生まれた1日当たりの余裕時間について、「2時間」と回答した人が47.0%と最も多く、次に「1時間」が25.3%、「3時間」が17.8%と続いた。

生活面では「家族と過ごす時間が増えた」「家事に追われにくくなった」といった声が挙がったことに加え、「自分の休息・睡眠」といった回復の時間にも充てられていることがわかった。

完全リモートワークによる子育て世代の可処分時間集計(n=281)

「精神的負担が軽減」心理的安全性の向上に寄与

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