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ジョブ型雇用の導入や業務の棚卸しの際に必要となるジョブディスクリプション。しかし、業務が多岐にわたり、評価が難しい総務においては、どのようにジョブディスクリプションを作成すればいいかお悩みの方も多いはずです。総務の業務をどのように分類すればいいのか、ジョブディスクリプションに何を記載すればいいのか、総務のジョブディスクリプションの作成方法を3回にわたり解説します。
ジョブディスクリプションの目的
ジョブディスクリプション(Job Description、以下「JD」)とは、その業務ポジションのパーパス(目的)や具体的な業務内容、期待される成果レベルなどを記載した文書です。日本語では「職務記述書」と呼ばれます。
JDがあれば、その職務を遂行できる人材を社内、社外から高いマッチング度で採用することが可能です。JDを必要とするジョブ型雇用では、ビジネスを遂行する上で必要な組織体制、それぞれのポジション(適所)設計が先にあり、そのポジション(職務)のJDを作成し、そのJD内容を遂行するために適した人材を探し、充てるという順番になります。いわゆる「適所適材」の考え方であり、従来から慣れ親しんでいる「適材適所」とは逆の発想 です。
この適所適材の考え方とJDの整備は、雇用の流動化を促進させるため、グローバルを舞台にした人材獲得競争に適した形といえます。昨今では、グローバル競争にて優位(選ばれる会社)になるよう、雇用システムをジョブ型にシフトさせている日本企業も大企業を中心に増えています(図表1)。こうした背景から、JDは注目を集めているのです。
JD導入のメリット
JDのメリットとしては、その職務に期待される「成果」と、それを実現できる「人物像」「待遇レベル(給与基準)」などが明記されていることです。社内異動の場合でも、外部から採用する場合でも、JDを作成することで、その仕事にチャレンジしてみたいと思うきっかけや、やる気、収入期待、自己成長などのイメージが明確になります。
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