動作の重いPCで年間18日を失う会社員　調査でわかった、会社に届かない「隠れた不満」のリアル

DXER（東京都中央区）は8月19日、経営者・役員300人と正社員1000人の計1300人を対象に実施した「社内IT環境と従業員の成果に関する実態調査」の結果を発表した。

調査によると、動作の遅い端末やツール不足といった社内IT環境の問題により、従業員1人当たり年間約147時間、営業日換算で約18日相当の時間が失われている実態が浮き彫りになった。

従業員の57.4％が週1時間以上の時間ロスを経験

社内IT環境の問題でどの程度の時間を失っているかを尋ねたところ、週1時間以上の損失があると答えた従業員は57.4％、週3時間以上は38.0％だった。平均すると週2.8時間で、年間に換算すると約147時間（約18営業日）にあたる。時給3000円で換算した場合、1人当たり年間約44万円の損失となる。

損失の大きい層ほど成果への影響を実感している。週6時間以上の時間ロスがある従業員のうち、69.3％が自身の業務成果が損なわれていると感じていた。

改善が必要だと感じている従業員は44.2％　要望を上げていない実態も

また、調査では損失があっても、それが会社に伝わっていない実態も明らかになった。社内IT環境の改善が必要だと感じている従業員は44.2％にのぼる一方で、そのうち62.4％は会社や上司に要望を上げていないことがわかった。