近年よく聞くようになった「大人の発達障がい」。職場において、人間関係のトラブルが発生したり、業務に支障をきたすことも少なくありません。2021年5月には障害者差別解消法の一部が改正され、合理的配慮の提供が法的義務となったため、企業の担当者はきちんと大人の発達障がいと向き合う必要があります。ここでは、発達障がいの従業員本人が行える調整や申請などについて紹介します。
自分が発達障がいかもしれないと思ったら
自分は発達障がいではないかと、悩んでいる人が増えています。それは雇用社会の急速な変化やインターネットの普及により、ビジネスパーソンは非常に高いレベルのパフォーマンスが求められるようになったからです。基礎的な体力・学力はもちろん、高いコミュニケーション能力やプレゼン力、マルチタスクが必要になったといえます。そのため、従来は適応できていた軽い発達障がい者は生きづらさ、働きづらさを感じやすくなっています。
生きづらさ、働きづらさを感じることは、誰にでもあります。起こしたトラブルにしっかり対応できれば、何の問題にもなりません。したがって、診断・治療は周囲・ご自身が困っていることが前提条件です。
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