報連相がうまくいかない職場に共通する課題とは？　重要性は9割が認識するも、実践には壁

識学（東京都品川区）は4月7日、ビジネスパーソンを対象に実施した「報連相（報告・連絡・相談）」に関する調査結果を発表した。

調査では、報連相の重要性を97.0％が認識している一方で、「実際にしやすい」と感じているのは75.0％にとどまり、2割以上のギャップがあることが明らかとなった。また、上司と部下の間で報告内容に対する認識のずれも見られ、実効性のある報連相の実現には、組織やマネジメント側の働き掛けが重要であることが示唆されている。

実態としての「報連相」に見える、ギャップと課題

業務上の報告機会について、約9割が「ある」と回答したものの、「報告がルールとして定められている」としたのは40.3％にとどまった。「ルール化はされていないが報告の機会はある」（48.0％）との回答が上回っており、報告の運用は職場や個人に依存している実態が見えてきた。

報告のタイミングは、「問題発生時」（67.2％）、「重要な進捗時」（53.2％）、「タスク完了時」（44.9％）が多く、いずれも業務の節目での報告が中心となっている。一方で、「週次報告」（34.3％）、「月次報告」（29.1％）、「終業時の報告」（27.2％）など、定期的な報告は3割前後にとどまっていた。