社員のモチベは定年2年前に「崖」　再雇用者の意欲低下を招く期待とのミスマッチ　民間調査

JTBコミュニケーションデザイン（東京都港区）は3月25日、組織運営におけるシニア層の役割と活躍に関する調査結果を発表した。労働力人口の約3人に1人が55歳以上となる中、働くシニアの定年前後におけるモチベーションのゆれや、企業側との役割や意識のギャップなどが明らかになった。

同調査では「シニア」について、55歳以上のフルタイム勤務者と定義。定年まであと2年を切るとモチベーションが落ち込むことや、職場での居場所や上司との良好な関係性がシニアの意欲を大きく左右することが示されている。

定年2年前から始まる意欲の減退、報酬額の影響は？

仕事に対するモチベーションについて、定年までの年数別比較では、「定年まであと2年以下」の層はほかの年代層に比べ、意欲が高い人の割合が低く28.6％にとどまる。これについて同調査では、キャリアの大きな節目を前に多くの社員が不安を抱える「定年の崖」とも呼べる現象だと指摘する。

一方、「再雇用・勤務延長となり2年以下」の層では4割を超えており（42.3％）、実際に再雇用の形態に入ると、モチベーションが回復する傾向が見られる。

再雇用後の報酬について、減額幅がシニアの意欲に影響する可能性がある。高いモチベーションを維持している人の割合は、定年前と比べて1〜2割程度の報酬減に抑えられている層において最も高く（52.0％）、全体（33.9％）を20ポイント近く上回っている。