ビジネスパーソンの約6割がコロナ禍でも「名刺が必要」　民間調査

Sansan（東京都渋谷区）は11月10日、2021年9月に全国の20〜60代のビジネスパーソンを対象に実施した「コロナ禍における名刺文化に関する意識調査」の結果を公表した。

調査の結果、コロナ禍においてオンラインでの商談や会議が普及し、紙の名刺交換が減少する中でも、「名刺がビジネスに必要だ」と感じている人の割合は約6割を維持。「正確な情報の入手・提供」を名刺の価値と捉えていることがわかった。また一方で、「名刺は必要だが、紙であるべきだとは思わない」人の割合は、コロナ禍前の倍以上という結果となった。

ビジネスにおける名刺、コロナ禍でも59.5％が「必要だと思う」と回答

ビジネスにおける名刺の必要性について聞いたところ、コロナ禍前は75.0％が、コロナ禍においては59.5％が「必要だと思う」と回答。対面での名刺交換の機会が大きく減少する中においても、名刺の必要性についての意識は若干の減少にとどまり、引き続き名刺を必要とするビジネスパーソンが過半数いることがわかった。

さらに、コロナ禍前もしくはコロナ禍で名刺を必要だと感じている人に、名刺は紙であるべきかどうかの認識を聞いたところ、「あまりそう思わない」、「そう思わない」の合計が、コロナ禍前は7.5%だったのに対して、コロナ禍においては18.3％となり、コロナ禍前の倍以上になっていることも明らかになった。

名刺の価値は「正確な情報の入手・提供」