従業員サーベイ、実施率7割超えも半数近くが「効果実感できず」　人事と従業員に認識ギャップ

パーソル総合研究所（東京都江東区）は6月26日、全国の300人規模以上の企業に勤務する正社員を対象とした「従業員サーベイに関する定量調査」の結果を発表した。同調査では、サーベイの実施率が76.7％に達する一方、従業員の半数近くが効果を実感できていない実態が示された。

従業員の約半数が「変化なし」「形式的」と回答

同調査で扱う従業員サーベイは、一般的な従業員に向けて実施する会社の調査・アンケート・サーベイを指す（ストレスチェックは除外）。

調査によると、サーベイ実施率は76.7％に達したほか、過去5年以内に開始した企業が52.8％を占め、ここ数年で急速に普及している事実が明らかになった。

実施目的の最多は「従業員のエンゲージメント向上」（64.8％）で、「組織風土・組織内コミュニケーションの改善」（47.2％）が続く。企業はエンゲージメント調査や満足度調査などを併用しており、実施するサーベイは年間平均3.25種類、4種類以上の企業も27.0％に上ることがわかった。

従業員サーベイの普及が進む一方で、運用の難しさをうかがわせる回答も見られた。従業員の45.9％が「これまで回答しても変化を感じない」と答え、44.5％が「形式的な取り組みに感じる」と回答した。