リスキリングが組織成果を高めるには心理的安全性が鍵 村田製作所とベネッセ、学びの効果を可視化
月刊総務オンライン編集部
最終更新日:
2025年03月27日
ベネッセコーポレーション(岡山県岡山市)は3月25日、村田製作所(京都府長岡京市)と共同で実施した「学び」と「組織成果」の関連性に関する調査結果を発表した。
調査では、従業員による知識の共有や活用が組織の業績向上や新規事業創出に寄与する可能性があることが明らかになった。また、こうした成果を実現するためには、職場における「心理的安全性」の担保が重要であることも示された。
少子高齢化により労働力人口が減少する中、従業員の生産性向上は企業の喫緊の課題とされている。一方で、従業員の学びに対する中長期的な投資対効果(ROI)を検証することは難しいとされてきた。今回の調査は、リスキリングがどのように組織成果につながるかを可視化することを目的として実施された。
組織内で知識を共有・活用することが成果に直結
調査では、組織学習を「組織をひとつの人格と見立て、組織が変化・成長するプロセス」と定義。以下の5つの構成要素に基づき、組織成果との関連を検証した。
- 情報獲得(個人の知識習得)
- 情報分配(知識の共有)
- 情報解釈(実践とフィードバック)
- 情報統合(共通理解の形成)
- 情報記憶(形式知化)
分析の結果、組織学習が業務の効率化や新たなチャレンジといった組織成果を促進する可能性が確認された。特に、「情報分配」「情報解釈」「情報記憶」の3つの要素が成果との関連性が高いことが示された。
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