賃上げ実施も9割超が「生活改善せず」と回答　従業員の8割が望む「第3の賃上げ」の実態を調査

エデンレッドジャパン（東京都港区）、フリー（東京都品川区）、リゾートワークス（沖縄県那覇市）の3社は2月13日、「第3の賃上げ実態調査2026」の結果を発表した。その結果、約9割が「賃上げは当然」とする一方で、9割以上が「生活は改善していない」と回答した。約8割が賃上げに加え「福利厚生の充実」を求めており、具体的には「食事補助」への要望が約6割で最多となるなど、賃金以外の支援に対するニーズの高さが明らかになった。

賃上げは「当然」だが、生活実感と乖離（かいり）

調査によると、2025年の春闘を経て「賃上げは当然」と回答した割合は全体の87.9％に達した。一方で、賃上げがあったとしても「生活は改善しなかった」と回答した割合は91.5％であった。9割以上の回答者が、「賃上げだけでは生活の実感値が向上していない」と認識している結果となった。

物価高や社会保険料の負担増により、名目賃金の上昇分が相殺され、可処分所得（実質的な手取り）が伸び悩んでいる現状が浮き彫りとなっている。

従業員の約8割が「第3の賃上げ」を希望