従業員満足度、9割の経営者が重要視　施策実施企業の85.1％が効果実感できず

レンタルスペース事業などを手掛けるジー・ブーン（東京都江東区）は、従業員50人以上の企業の経営者469人を対象に、「企業の従業員満足度向上に関する実態調査」を実施した。調査期間は2026年3月27日から30日までで、方法はインターネット調査。

調査の結果からは、従業員満足度の向上を重要な経営課題と捉える企業が多い一方、具体的施策の実行や効果の実感には、なお課題が残っている状況が示された。

経営判断への反映は進むが約2割が具体的施策に至らず

経営課題として従業員満足度の向上を「非常に重要視している」は52.7％、「やや重要視している」は36.5％で、合計89.2％に達した。重要視していると答えた層に対し、従業員満足度を経営判断にどの程度反映しているかを尋ねたところ、「十分に反映している」が21.8％、「ある程度反映している」が60.5％となり、合計82.3％が経営判断に反映していると回答した。