「働きがい」の多様化、8割が実感　従業員の意識の変化にどう向き合うか

ミイダス（東京都港区）は8月3日、企業の経営者や管理職、一般社員など450人を対象に実施した「働きがい」などに関する調査結果を公表した。コロナ禍以降「働きがいが多様化している」と感じている回答者は約8割を占め、従来目立っていた成果主義志向に加え、ライフスタイル調和の傾向も見られるようになるなど、より多様化が進んでいることがわかった。

9割が「働きがいの多様化を促進すべき」

コロナ禍以前に「働きがい」を感じる上で大切だと思っていたことについて聞くと、「自分の能力や適性を活かせていること（26.9％）」、「自分の給与が業務内容に対して適切であること（26.4%）」のほか、「自分の成果が適切に反映されていること」（24.7%）、「自分が成長できていること」（24.2%）といった、評価や成果主義志向が目立っていた。

コロナ禍以降に「働きがい」を感じる上で優先度が高まったことでは、「リモートワークなど自分にあった働き方を選択できること（21.1％）」が最多となった。

今後、「働きがい」の多様化を促進するべきと回答した人は約9割（87.8％）にのぼった。「一人ひとりが働きやすくなると思うから（54.4％）」が最も多く、「さまざまな人に、働く機会が与えられると思うから（51.1%）」、「意欲化、効率化につながると思うから（46.8%）」が続いた。コロナ禍以降、一人ひとりに合わせた働き方の重要性が高まっていることが示唆された。

また、「働きがい」の多様化について「とても促進すべきだと思う」と答えた層を役職別に見ると、中間管理職が最も多く、40.7%（経営者層 36.7%、一般社員 21.3%）に上った。

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