オフィス回帰の動きへの不満理由は？　出社のメリット・デメリットを整理　民間調査

パーソルグループのパーソルファシリティマネジメント（東京都港区）は1月9日、首都圏・名古屋・大阪の20歳代～50歳代のオフィスワーカーを対象にアンケート調査を実施し、結果を公表した。

調査結果によれば、約8割が週3日以上の出社形態で、新型コロナウイルス感染症の5類移行をきっかけにオフィスに回帰する動きが鮮明になった。一方で約7割が働き方で現実と理想のギャップを感じていることが浮き彫りになった。

「自分の意思で働く場所を決められない」ことが不満要因に

現在の出社形態では、「完全出社」が53％と一番多く、出社とリモートワークを組み合わせた「ハイブリッド」の働き方は41％、完全リモートワークは7％だった。

理想の出社形態に「完全出社」を望む層は25％となり、実際の出社形態の「出社」と比較して半減した。その一方で「週3～4日リモートワークで週1～2日出社」や「完全リモートワーク」を理想と挙げる人は、実際の出社形態と比較して増加し、約半数が働く場所を柔軟に選択できる「ハイブリッドワーク」を理想とした。

働き方で理想と現実にギャップが生じる理由としては、「会社により出社形態が決められているから」が36％と最も多く、「業務都合で出社形態が限定されているから（24％）」、「上司やメンバーの働き方に合わせる必要があるから（8％）」の順だった。