従業員の離職要因「人間関係」が最多　経済的な側面より、ストレスなく働ける職場環境を重視

スリーエーコンサルティング（大阪府大阪市）は、全国の総務・労務・法務・人事担当者を対象に「従業員の離職理由や離職対策に関する調査」を行った。

調査結果によると、過去1年間に正社員の離職が「あった」と回答した企業は約半数に上ることが判明。特に離職理由では「人間関係の問題」が最多であり、企業規模にかかわらず社内コミュニケーションの活性化が離職防止に有効であると明らかになった。

従業員の離職リスク、予兆を「特に把握していない」は約半数

調査によると、直近1年間で正社員の自己都合退職が「あった（1人以上）」と回答した企業は全体の47％に上った。「分からない／把握していない」と回答した企業も22.6％あり、実質的な離職割合はさらに高い可能性を示唆している。企業規模が大きくなるほど離職者が増える傾向にあり、従業員数が101人以上の企業では離職情報の把握が困難になるという。

離職した社員の主な退職理由（「分からない／退職理由は開示されていない（36.8％）」を除く）では、「人間関係の問題」が14.9％で最も多かった。次いで「給与・待遇への不満」が13.0％、「仕事のやりがい・成長実感の欠如」が12.0％と僅差で続いた。

また、離職リスクの予兆をどのように把握しているかという設問に対しては「特に把握していない」と回答した企業は44.6％に達した。

離職防止のための取り組み「定期的な面談の実施」や「働きやすさの改善」など

退職者が出たあと、社内で振り返りや対策を行う運用があるかという設問に対し、「特に設けていない」と回答した企業は47.5％で最多だった。企業規模が小さくなるほど、この振り返りが不十分な傾向にあるという。