「働く空間への投資」が離職防止や意欲の向上に直結 調査から紐解くオフィス改善のメリット

月刊総務オンライン編集部
最終更新日:
2026年05月27日

オフィスリノベーションサービス「WAKURINO」を運営するイデックスビジネスサービス(東京都港区)は5月26日、会社員520人と経営層511人の計1031人を対象に実施した「オフィス環境が社員のエンゲージメントに与える影響」に関する調査結果を公表した。

会社員の約5割が、現在のオフィスに自信を持てないと回答し、約2.5割が会社への愛着にネガティブな影響を受けている実態が判明。オフィス環境の改善が、モチベーション向上や離職防止といった人的資本経営の課題解決に直結することがデータで示された。

会社員の約5割が、現在のオフィスに自信を持てないと回答

今のオフィスは「社外の人を自信を持って招待できる場所か」という問いに対し、経営層の38.3%、会社員の48.7%が「そう思わない」と回答した(「全くそう思わない」、「あまりそう思わない」の合計)。経営層と比べ現場で働く社員は、よりシビアに空間を評価している実態が浮き彫りになった。

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オフィスの見栄えや居心地が会社への愛着に影響しているかどうか尋ねたところ、「マイナスに影響している」と答えた人の割合は24.7%に上る。この回答には「古臭くて愛着が持てないなど」の理由も含まれており、働く空間の雰囲気や質の低さが、帰属意識や誇りを阻害する要因となるケースが明らかとなった。

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