離職防止で終わらせないリテンションマネジメント実践法

上司が変われば若手が育つ 働きがいを高めるための「マネジメントループ」3ステップ

株式会社FeelWorks 代表取締役 前川 孝雄
最終更新日:
2026年10月21日
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前回はリテンションマネジメントの基本方針をお伝えしました。今回は、その方針を実際の組織づくりや現場の施策へと落とし込む具体的なアプローチについて詳しく解説します。

働きがいと成長実感を取り組みの基本に据える

ここからは、基本方針に基づいて、具体的な取り組みを例示していきましょう。まずは、経営方針として「働きがいと成長実感」を人事戦略の根幹に据えることです。

十分な賃金水準や福利厚生、働きやすさやワーク・ライフ・バランスへの配慮などは必要とはいえ、あくまで衛生要因です。働く社員一人ひとりの「働きがい」と「仕事を通じた成長実感」の実現を、最上位の目的に掲げるのです。

上場企業であれば、中期経営計画や人的資本経営推進に向けてIRにも明記すべきでしょう。

社内外へのブランディングを表裏一体で進める

上記の点で留意すべきは、採用や研修(Off -JT)と現場マネジメントや育成(OJT)を地続きにすることです。また、リアリティショックが起こらないよう、アウターブランディングとインナーブランディングを表裏一体で進めるのです。

採用の広報や面接、新入社員研修などで、働きがいや成長の大切さをいくら強調しても、配属現場での仕事やOJTの方針がかけ離れていれば、かえって幻滅を誘います。理念の下、真っすぐに顧客や社会へのより良いサービスや商品の提供に結び付けられるよう、内外ブランディングを地続きにするのです。

トップのコミットは必須ですが、一握りのスター人材だけでなく、現場での多様なロールモデル人材を育てて伝道者にしていくことです。

管理職の役割の再定義

上記のような施策を進めていくには、管理職の役割を定義し直し、人材育成力の重みを増すことが要となります。経営側の管理職評価軸が短期業績向上に偏っていたのでは、若手育成はおろそかになりかねません。企業の持続成長に向けて、人材育成が上司の重要な役割であることを、人事評価においても明確に打ち出すのです。

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プロフィール

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株式会社FeelWorks 代表取締役
前川 孝雄

青山学院大学兼任講師。「上司力®」提唱の第一人者。大阪公立大学、早稲田大学ビジネススクール卒。株式会社リクルートで『リクナビ』などの編集長を経て2008年に株式会社FeelWorks創業。「上司力®研修」シリーズ等で500社以上の人材育成を支援。著書は『Z世代の早期離職は上司力で激減できる!』(FeelWorks)、『本物の「上司力」』(大和出版)、『「働きがい改革」に本気の上司がチームを覚醒させる』(合同フォレスト)、『50歳からの逆転キャリア戦略』(PHP研究所)など多数。

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