エンゲージメントが企業価値に与える影響とは？　富士通ら、データで可視化された取り組みを紹介

富士通（神奈川県川崎市）は7月18日、「CHRO Roundtable Report 2024」を発表し、人的資本経営の実践に向けた課題や示唆をまとめた。企業の事例を基に、人事データを使って企業価値を向上させるストーリーの構築と、各社のデータ分析から得られた示唆をまとめている。

同社は、2022年4月より人的資本経営に先進的に取り組む企業と「CHROラウンドテーブル」を開催。2回目となる今回は2023年7月から2024年5月にかけて開催され、以下の企業が参加した。

• NTTドコモ（東京都千代田区）
• テルモ（東京都渋谷区）
• 三井化学（東京都中央区）
• 三菱UFJ銀行（東京都千代田区）
• リコー（東京都大田区）

今回のラウンドテーブルでは、第1回のラウンドテーブルで導き出された「人的資本価値向上モデル」が多くの企業で汎用的に活用できるかの検証を行った。また、従業員のエンゲージメントデータと各種施策の相関関係や因果関係の特定も試みられた。

自社の施策がどのように企業価値向上につながるか　構造をストーリー化

第1回のラウンドテーブルでは、人的資本経営を可視化するために「人的資本価値向上モデル」を作成した。

経営・事業戦略上、必要不可欠な人事戦略上の取り組みを「成果を生むための取り組み（青）」、そうした取り組みを持続的に支えるための人材に関する取り組みを「持続的効果を生むための取り組み（ピンク）」で表し、施策間のつながりを矢印で示している。

このモデルに各社の人事施策をプロットし整理することで、それぞれの施策がどのように企業価値向上につながっているのか、人的資本経営の全体構造を捉え、ストーリー化した。