上場企業中心に、6割以上の企業でサステナビリティ予算を増加　社内のノウハウ不足は深刻化

博報堂プロダクツ（東京都江東区）は5月31日、「企業のサステナビリティコミュニケーションに関する調査2024」の結果を公表し、6割以上の企業がサステナビリティ関連予算を増やしているにもかかわらず、「社内のノウハウ不足」が深刻化している実態が調査結果で明らかになった。

「バラバラのコミュニケーション施策」で顧客の巻き込み、人材確保につながらず

直近3年間のサステナビリティ関連予算は、62.5％が「増えた」と回答した。企業属性別では、上場企業が67.6％、非上場企業が57.5％と10ポイント以上の差が開いており、上場企業がより積極的にサステナビリティに関連する予算を増加して対応していた。

サステナビリティを推進する上での社内課題は、「社内のノウハウが不足」が（34.7％）で最も多く、「取り組みが事業成長につながらない」（30.0％）、「取り組みの効果測定が不十分」（28.3％）と続いた。